電子レンジの処分を検討している人に！方法や費用相場をご紹介

近頃は時短料理などを希望する人も多く、電子レンジの需要が伸びています。昔から使っていたシンプル機能の電子レンジもいいけど、この機会に多機能な電子レンジに買い替えたいと思っているご家庭もあるのではないでしょうか。

もしくは一人暮らしで使っていて電子レンジを処分したいなど、さまざまな理由があると思います。でも電子レンジってどうやって処分すればいいの！？と頭を抱えている人も多いかもしれません。

ただでさえ大きく場所を取る家電アイテムですし、正しい捨て方をしないと法律に増えてしまうかも…。電子レンジの処分方法について詳しく説明していきます。

電子レンジを処分する方法は？

電子レンジは電化製品に分類される為、もえるゴミ・もえないゴミのような一般ごみとしての処分はできません。電子レンジを処分するときは「粗大ごみ」もしくは「小型家電リサイクル法」のいずれかにて処分することになります。

ほとんどの場合は、粗大ごみになり住んでいる自治体に処分料金を調べます。地域ごとに料金差があるので事前に確認するようにしてください。所定の場所ににて処理券を購入し貼り決められた日時に決められた場所に、粗大ごみとして電子レンジを出します。処理券はコンビニや郵便局にて購入できるので比較的手に入れやすい方法ともいえます。

地域によっても粗大ゴミの費用は大きく変わります。一般的には500円～1000円程度の費用が多く事前の申込みがないと回収してもらうことはできません。自治体に電話をして回収してもらいたい内容を伝え、飽き状況に応じて希望の回収日を決めます。

急ぎで回収してほしくても混雑具合によってもすぐに予約ができないこともありますし、回収までに1週間以上の時間がかかる場合もあります。また自治体の回収の場合は、所定の場所に自分で持っていかなくてはいけません。

そのため電子レンジを所定の日に自分で持っていかなくてはいけないので、時間に余裕がなかったり重いものを持てない人にとっては自治体の回収は負担になってしまうかもしれません。

小型家電リサイクル法とは？電子レンジも該当

小型家電リサイクル法の対象家電になっている地域では粗大ごみとしてではなく、無料で個別回収を行っているケースもあります。そもそも小型家電リサイクル法は、2013年に施行された法律になり「使用済小型家電電子機器等の再資源化の促進に関する法律」のこと。

「都市鉱山」に埋もれてしまった資源を有効的にリサイクルする為に作られた法律です。不要になった携帯電話をはじめとする小型家電は、適切な管理のもとで回収しリサイクルが行われるという法律です。

小型家電のなかにはアルミ・鉄・銅・貴金属・レアメタルなどの有用な金属が含まれていると言われています。1年間のなかで使用済になる小型家電の量は65万トンにもなり、このうちの28万トンがあると言われています。

小型家電の電子基板にも有用な金属が含まれていますし、そのまま何もせずに処分するよりも適切な処置を施したうえで処分する必要があります。

また、一部の地域では、ほとんどの家電を無料回収しており燃えないゴミ用の袋に入れて処分できる地域もあります。指定の収集日にゴミを出すだけですが電子レンジのなかでも比較的小型のものでないと回収対象外になってしまうこともあります。

これらの地域では粗大ごみやリサイクル品として判断するのではなく燃えないゴミになりこまめに処分できるので、嬉しいですね。

電子レンジはゴミ以外の方法で処分できる

電子レンジを処分するときは、ゴミとして自治体に処分してもらう以外にもこんな方法があります。電子レンジを処分したいけど、ゴミとして出すのはちょっと…と思っている人は以下の方法も検討してみてくださいね。

1.　店舗で処分してもらう

お店によっても異なりますが、電子レンジを購入した店舗に持っていくと新しい弟子レンジを購入するときに下取りもしくは、引き取りしてもらうことができます。買い替えの場合はお得になることもありますが、引き取りだけを希望する場合は処分に費用がかかることもあります。

実際に持ち込んだ店舗によっても違うので、事前に問い合わせをして見積もりをもらっておくのをおすすめします。下取り時の金額ですが電子レンジの金額によっても異なりますが2,000円～5,000円程度になります。

どうせ処分するなら、店舗のほうが安心だと思っている人は一度問い合わせをしてみてください。お店側にとっても処分を依頼されて断るようなことはしません。一度聞いたうえで処分方法を検討してみてもいいと思います。

ただし自分で直接持ち込みをしなくてはいけないので、電子レンジのように重いものだと自分で持っていく手段があるのかどうかによっても変わります。車などがあり移動できるのであれば問題ありませんが、ない場合は難しいかもしれません。

2.　買取業者に売る

電子レンジの状態によっても異なりますが、せっかくなら1,000円でも2,000円でも少しはお金に変えたいと思うのであれば、買取業者に売るのも一つの方法です。

直接お店に持ち込む方法もありますが、近頃は郵送にて買取対象品を届ける「宅配買取」もありますし、家に買取に来てもらう「出張買取」など、自分の希望する方法で買取に出せるのもポイントです。

比較的新しくライフスタイルの変化で電子レンジが不要になってしまった、こまめに掃除をしてきれいに使っていた場合は、買取も検討してみてもいいと思います。使用回数が少なく日本製の家電は安定した人気があります。付属品も揃っていると買取査定額が高くなりますし、一度見積もりを出してみて下さい。

ただし買取業者のなかにも悪質な業者も少なくなく、買取相場よりも安い価格を提示してくることもあります。必ず複数社で見積もりをもらい納得できる買取業者を選ぶのもポイントです。

3.　不用品回収業者に依頼する

電子レンジの状態が悪かったり、長年使っていたものの場合は処分することになります。例えば電子レンジの一部が壊れていたりガラス部分が破れている。付属品がなくなったなどどんなに状態が悪くなっても、必ず引き取ってもらえます。

電子レンジのように重い家電になると自分で持って移動するのは大変です。不用品回収業者に依頼すれば自分で運びだす必要がなく、電話で依頼して待っているだけで回収してもらえるので余計な手間もかかりません。

電子レンジ以外にも一気に家電を処分したいと思っている人にとっても、不用品回収業者は助かります。仕事が忙しくなかなかスケジュールの調整ができない人であっても安心して依頼でき、電子レンジの処分ができる分負担がかからない方法だともいえます。

4.　フリマやオークションサイト

電子レンジによってはフリマやオークションサイトに出品して購入者を探す方法もあります。良い買い手に見つかると買取業者よりも高値で買ってもらえる場合もあります。

出品するときの写真はいくつか角度を変えつつ出品すること、早い人になると24時間以内に購入者が決まることも少なくありません。

ただし売れない商品も確かにあり、買い手が決まらないと残ってしまうので確実に処分できるとは限りません。急ぎで電子レンジを処分したいと思うのであれば、フリマやオークションサイトだとはっきりとした期日がわからない点がストレスに感じてしまうこともあります。

不用品回収業者を選ぶときに覚えておいて欲しいポイント

電子レンジを処分するために、不用品回収業者を使おうかなと思っているのであれば選ぶときに覚えておいて欲しいポイントについて説明します。

1.　無許可な不用品回収業者でないか？

不用品回収業者のなかには許可を取っていない“無許可”で不用品の回収を行っている業者もいます。

これらの業者によって不法投棄や不法処理された事例が何件も報告されています。実店舗を持たずに不用品を回収しているケースが多く、街の中を大きな音を出しながら巡回していたりチラシの配布や空き地での回収などを行っている場合もあります。

無許可な不用品回収業者か判断できないときは、利用しないことも大切です。値段が安いからと悪質な不用品回収業者を選んでしまうこともあると思います。

不用品回収業者がゴミを破棄した場合、その責任はゴミの所有者になってしまい、依頼した側がゴミの処理をしなくてはいけなくなります。無許可な不用品回収業者を利用するのは百害あって一利なしであることを覚えておいてくださいね。

2.　安心して任せられる相手かどうか

不用品回収業者に依頼するときに、本当に安心して取引のできる相手かどうかをしっかりと見極めたうえで依頼するようにしてください。例えば問い合わせをしたときに、しっかりと対応をしてくれるかどうか、あとから追加料金の請求はないか？

今まで利用した人の口コミなども含めじっくりと見極める必要があります。不用品回収業者として名前が知られているから優良とは限りませんし、ゴミを確実に処分してくれるかどうかも踏まえた上で検討する必要があります。

実際に見積もりを何件か比較した上で料金形態に納得できる不用品回収業者を利用するようにしてくださいね。

まとめ

電子レンジを処分するときのさまざまな方法について説明しました。すぐに処分したいのかどうか、また処分するのは買取もしくは不用品回収のどちらを希望するのかなど何を重視するのかによっても選び方が変わります。

電子レンジをそのまま破棄してしまうのは法律違反になりますし、住んでいる地域によっても処分方法が変わります。この違いを知らないと間違えた方法で処分してしまい自分が損をしてしまうことになります。いずれにしても電子レンジもあなたの大切な資産ですので、後悔のない処分方法を選ぶようにしてください。

小型家電リサイクル法の該当にもなっていますのでリサイクルとして回収してもらえるなど、費用も少額で回収してもらえるはずですよ。