自治体に比べすごい対応力の不用品・粗大ゴミの回収業者

行政の粗大ごみの出し方は面倒

ゴミや不用品の処分を先延ばしにしているうちに、いつの間にか溜め込んでしまい、独力での処分が難しくなったという人も多いことでしょう。

女性の一人暮らしのような場合では、粗大ゴミの搬出も思うようには進まないものです。

自治体に申請すれば引き取ってもらえるとはいっても、いつでも引き取ってくれるわけではありませんし、結局、指定の場所までは自分で運ばなりません。

それに一番の問題は、処分できるものに規定があることで、分別作業にも時間がかかりますし、自治体で引き取ってもらえないものをどうするかという問題が残ります。そ

れを考えると、最初からプロのゴミ回収業者に処分をするのが、もっとも効率的な片付けの方法でしょう。

家電の中には回収できないものもあります

自治体によっても若干の違いはありますが、粗大ゴミとして規定されるものは、「木・金属・プラスチック製のもの」、「もっとも長い部分が30cm以上の長さのあるもの」という2点を満たしたものだけです。

また、この2点を満たしていても、家電リサイクル法やパソコンリサイクル法の対象品目である、テレビ、パソコン、エアコン、洗濯機、冷蔵庫などは、自治体では回収してもらえません。

家庭から出るほとんどの不要品が対応できます

ところが、ゴミ回収業者では、業者によって回収できるものに違いはありますが、ほとんどのものが回収対象になります。

処分費用とは別にリサイクル料金が必要になる場合もありますが、上記の家電やパソコンなどはもちろん引き取ってもらえます。

それ以外にも、ガス台、電子レンジなどの台所用品なども引取可能ですし、長さのあるサーフボードやスキー板、また、ガラス製の水槽、ショーケース、照明、それに、自治体では回収対象外であるピアノやタイヤ、耐火金庫なども可能です。

また、産業廃棄物に分類される、廃油、汚泥、ガラス、レンガ、石炭なども回収してくれるところもあるので、対応力は自治体の回収サービスとは比べ物になりません。

まづはお問い合わせください。

もちろんすべてのゴミ回収業者が、上に挙げたものすべてが回収可能というわけではないので、依頼する前にどんなものまで引き取ってもらえるかは、一度問い合わせてみた方がよいでしょう。

なかには、単に処分費用を請求して引き取るのではなく、使えそうなものなら買い取ってくれるところもあります。

不用品や粗大ゴミの回収業者は、地域ごとにたくさんあるので、一度断られたものでもあきらめずにいろんな業者に聞いてみましょう。

最後までお読みいただきありがとうございます。

ご参考になれば幸いです。