子どものベビーベッド・学習机の処分にお困りの方へ
子供の成長に連れて使わなくなるものってありますよね。
例えば「ベビーベッド」「ベビーチェア」「勉強机」など成長するのは嬉しいのですが、ずっとお部屋に置いておくと場所をとってしまうこと、今使っていないのであれば新調して新しい机を購入すること、子供用の二段ベッドやロフトベッドを購入したいなどと考えることもあるはずです。
そうなると処分が必要になりますができるだけ予算はかけたくないけど、複数処分したいあなたは当店がお手伝いいたします。
子供用品の処分どうするべき?
子供用品の処分に関してどうすべきか迷ってしまうものです。
でも結局のところサイズが違いますし残しておいても使わないのであれば意味がありません。保管するにも場所を取るので思いきって処分してしまうのをおすすめします。
(1) 自治体に依頼
まずお住いの地域によって自治体の対応が変わる場合がありますので事前に確認するのをおすすめします。
ベビーベッドなどをはじめ勉強机など大型のものでも比較的安い費用で処分できるといったメリットがあります。該当しているものしか回収してもらえませんがベビーベッド・ベビーチェア・勉強机などは対象になります。
ただし自治体に依頼をする場合は指定の場所に当日の朝に処分品を自分で運ばなくてはいけません。男性の力を借りることができるのであればいいのですが、なかには1人で片付けなくてはいけいないなんて場合もあるでしょう。
そうなると手間もかかりますし、そもそも1人で運べるのか?といった問題もでてきます。時間帯によっては仕事に出ている場合もありますし、朝の忙しいなかとてもじゃないけどやっていられないという人だって少なくないはずです。
(2) リサイクル
子ども用品は欲しい人もたくさんいます。そのためリサイクルに出す、身近に欲しい人がいたら譲る方法も一つの手だといえるでしょう。
ただしこの方法の場合、状態がいい良品であることはもちろんベビーベッドなどは破損がないかしっかりと安全性を確認した上で届けるようにしてください。なかには溶接部分が剥がれてしまうこともありますし、その後のトラブルが少ないように十分に気を配るようにしたいものです。
リサイクルは一見便利なように見えますが誰かにあげるとなるとても気を遣うものですしキレイに清掃したり、運ぶ費用なども考えて本当に信用できる人に譲り渡すようにしましょう。
(3) 不用品回収業者
不用品を回収する専門業者です。その為自治体のようにただ引き取るだけではなく家の中からの運び出しや処分などのすべての作業を代行してくれます。
ですが、なかには悪質な業者などもいます。不用品として預かったベビーベッドをさまざまな理由をつけてお金を請求しようとするのです。規定よりサイズが大きかったなど見積もりよりも高額な費用を請求されたとしてもすぐには応じないようにしましょう。応じてしまうと認めたことになってしまいます。
不用品業者で失敗しないためには最初に見積もりをもらい金額を比較すること、追加料金がかからないのか確認すること、口コミなどを調べられる場合は事前に確認して安心して依頼できる業者を使うことに限ります。
後から後悔しても遅いのでできるだけ対応に疑問を感じないようなところでお願いするようにしましょう。
子供用品を買わないという選択
近年で多いのが子供用品はむやみに購入しないという選択です。「必要なものだけ購入」して後はレンタルなどを使うご両親も増えているのだとか。
特にベビーベッドやベビーチェアなどの一時的にしか使わないものに関してもったいないと考える傾向があるようです。
ベビーベッドの場合つかまり立ちをするようになると、危なくて1人で寝かせておけないと考える人もいます。確かに購入してもすぐに使わなくなってしまうのであれば、レンタルなどの選択肢も一つの方法だといえるのではないでしょうか。
予算も安くできるので、初期費用をかけずに子供の成長とともにお金をかけたいと考えている人にはとてもおすすめです。
子ども用品を処分するなら当店にお任せください
子ども用品を安心して処分したいと検討されているあなたは当店にお任せしてみませんか。
当店が大切にしていることにはお客様にとって思い出の品を処分する時に「親切・丁寧」であることをモットーとしています。
誰だって処分するものであっても粗雑に扱われたりしたら不快に感じるはずです。そういった気持にお客様をさせてしまうことが本来ありえないことでもありますよね。
ただ不用品を処分するのではなく、困っているお客様のお手伝いがしたいその思いを込めて1件1件対応しています。
何か困ったこと心配なことがあればなんでもお問い合わせくださいね。電話1本1本にも感謝の気持ちを込めること、お客様との縁を大切にしていきたいと考えております。子供用品の処分について生活総合サービス企業組合にお任せくださいね。